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QT PROモーニングビジネススクール > ブログ&ポッドキャスト一覧 > 因果関係に注意しよう (経済予測、経済事情、日本経済、経済学/塚崎公義)

因果関係に注意しよう

塚崎公義 経済予測、経済事情、日本経済、経済学

19/05/30

今日は、因果関係、つまり原因と結果の関係に注意しよう、という話です。統計使いが統計を使って嘘をつく場合に、よく使われるのが因果関係をごまかす、という手段なので気をつけたいものです。

「アイスクリームがよく売れる日は水の事故が多いから、アイスクリームの販売を禁止しよう」と言われたら、変だと思いますよね。では、どこが変なのでしょうか、という話です。夏の暑い日は海水浴に行く人が多いですが、冬の寒い日にはあまりいませんね。したがって、夏の暑い日には水の事故が増えるわけです。一方で、夏の暑い日はアイスクリームが良く売れますが、冬の寒い日はあまり売れません。したがって、統計を見ると、アイスクリームが売れる日は水の事故が多い、となっているはずです。しかし、アイスクリームが売れるから水の事故が多い、というのは間違いです。アイスクリームが売れる事は、水の事故の原因では無いからです。

AさんとBさんが似ている、という場合、AさんがBさんの親だから似ているという場合もあるでしょうし、BさんがAさんの親だから似ている、という場合もあるでしょう。あるいはAさんとBさんが兄弟だから似ている、という場合もあるでしょう。あるいは、全くの他人なのに偶然似ている、という場合もあるでしょう。

アイスクリームの売り上げと水の事故の関係は、兄弟だから似ている、というわけです。親は気温が高かったり低かったりすることです。ですから、アイスクリームの販売を禁止しても水の事故は減りません。元から断たなきゃダメなのです。水の事故を減らすためには、海水浴を禁止するか、夏が暑く無いようにお祈りをするか、どちらも難しそうですが、どちらかが必要なわけです。

警察官の多い街ほど犯罪が多いから、犯罪を減らしたいなら警察官の数を減らしなさい、と言われたら、やはり変ですよね。どこが変なのでしょうか。「警察官の数が多いことが犯罪が多いことの原因ではないから」です。犯罪が多い街は、税金が入ると公園を作らずに警察官を雇いますが、犯罪が少ない街は、税金が入ると警察官を雇わずに公園を作ります。つまり、犯罪が多いこと=警察官が多いことの原因であって、反対では無いのです。

先ほどの例で言えば、犯罪の数が親で、警察官の数が子供だ、というわけです。ですから、犯罪が多い街で警察官を減らしてしまったら、ますます犯罪が増えてしまうでしょう。気をつけたいものです。

実は、この問題は引っ掛け問題で、答えがもう一つあります。東京と福岡や久留米を比べれば、東京の方が人口が多いので、警察官の数も犯罪の数も多いのは当然のことです。つまり、街の人口が親で、警察官の数と犯罪の数が兄弟だから似ているのだ、というわけです。こういう場合には、人口1000人当たりの警察官の数と人口1000人当たりの犯罪の数を比べてみる、という方法があります。それならば、東京と福岡と久留米を比べても二つ目の問題は気にする必要がありませんから。

原因と結果というと、原因が先にあって結果が後からついてくる、というのが常識ですが、時としてそうでない場合もあるので、注意が必要です。たとえば株価は景気の先行指標だと言われます。株価が下がって半年経つと景気が悪化する、という関係があると言われています。そうなる場合が比較的多いというだけで、必ずそうなると決まっている訳ではありません。では、株価が下がったことが景気が悪くなったことの原因なのか、というと、そうではなさそうです。たしかに、株価が下がると人々の気分が暗くなったり株で損した人が消費を減らしたりしますが、それで景気が悪くなるほどの大きな影響は普通は生じないはずです。

じつは、株式投資をする人は、景気を予想して投資をしているので、投資家たちが「景気が悪くなりそうだ」と思うと株を売るのです。皆が景気の先行きを心配して株を売ると株価が下がります。その後で投資家たちの予想が当たって景気が悪くなると、結果として株価が下がった半年後に景気が悪化した、という事になるわけです。後から起こる事が原因で、最初に起こる事が結果だ、というのは面白いことですが、そのあたりの事は長年の経験と勘が働かないと、なかなか思いつかない事かも知れませんね。

(今日のまとめ)
AとBが似ている場合、どちらが原因でどちらが結果なのか、あるいは別の所に原因があるのか、両者が偶然似た動きをしているのか、見定める必要があります。

分野: 景気予測 |スピーカー: 塚崎公義

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